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よくあるご質問

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Q. 1 企業情報

1.1 会社設立はいつですか?
A 1917年北九州小倉に東洋陶器株式会社として設立されました。その後、1970年に東陶機器株式会社、2007年に現社名のTOTO株式会社に変更しました。詳しい内容については、「TOTOについて」の「沿革」をご覧ください。
沿革
1.2 TOTOのこれまでの歴史を教えてください。
A 「TOTOについて」の「沿革」をご覧ください。
沿革
1.3 事業内容や従業員数など、会社概要が知りたいのですが。
A 「TOTOについて」の「会社概要」をご覧ください。
会社概要

Q. 2 企業理念・経営方針

2.1 企業理念について教えてください。
A TOTOの創業は、1917(大正6)年、日本にまだ下水道が整備させてない時代に、「国民の生活文化を向上させたい」、「健康で文化的な生活を提供したい」という一念から水洗便器の製造に着手したことにはじまります。こうした創業時の先人の意志と努力を、TOTOグループのDNAとして受け継いでいくために、2004年に企業理念体系を整備しました。TOTOグループ経営に関する企業体系は、2つの部分から構成されています。それは、将来にわたって引き継いでいく“こころ”のよりどころである「グループ共有理念」と、時代に合わせて変わっていく事業の方向性などの“からだ”の動かし方にあたる「事業活動ビジョン」です。理念体系の中で、変わることなく将来にわたって引き継いでいく“こころ”の部分と、時代とともに積極的に変えていく“からだ”の部分を、きちんと分けて示したところに、当社グループの理念体系の特長があります。 詳しくは、「TOTOについて」の「理念体系」をご覧ください。
理念体系
2.2 利益配分に関する基本方針について教えてください。
A 株主の皆様への利益還元を経営の重要政策の一つとしており、企業体質の強化と将来の事業転換を勘案した内部留保の充実、将来にわたる株主利益の確保と安定的な配当を基本方針としています。内部留保資金は、長期安定的な経営基盤の確立に向けて、商品力の向上と生産・販売体制の整備・強化および新規事業や海外事業の展開などに活用します。また、配当性向につきましては、連結当期純利益の30%を目標とし、安定的な配当水準の維持に努めてまいります。
2.3 コーポレート・ガバナンスについて教えてください。
A 「TOTOについて」の「コーポレート・ガバナンス」をご覧ください。
コーポレート・ガバナンス

Q. 3 決算・財務関連

3.1 次回の決算発表の予定はいつですか。
A IRカレンダー」をご覧ください。
IRカレンダー
3.2 最新の決算情報はどこから入手できますか?
A 決算短信」「説明会資料」をご覧ください。
決算短信
説明会資料
3.3 過去の業績が知りたいのですが?
A ファクトブック」をご覧ください。
ファクトブック

Q. 4 海外展開について

4.1 TOTOの海外事業展開について教えてください。
A 1977年インドネシアでの合弁会社設立を最初に世界各国に生産拠点・販売拠点を拡充し、現在17カ国31拠点で事業活動をおこなっており、TOTO製品は世界各国に届けられています。TOTOは品質やデザインに重点を置いたブランド戦略を進め、高級ブランドの確立に努めています。

Q. 5 新技術について

5.1 光触媒って何ですか?
A TOTOの環境浄化技術『ハイドロテクト』」をご覧ください。
ハイドロテクト
5.2 TOTOが保有する光触媒に関する特許は?
A TOTOでは光触媒に関する約350件の特許権を世界で保有しております。
詳しくは、「TOTOの光触媒技術 特許・ライセンス情報」をご覧ください。
TOTOの光触媒技術 特許・ライセンス情報
5.3 TOTOのセラミック事業について教えてください。
A 精度セラミックス&光通信部品」をご覧ください。
精度セラミックス&光通信部品
5.4 TOTOで開発している燃料電池について教えてください。
A 技術・研究開発 燃料電池用セルスタック」をご覧ください。
技術・研究開発 燃料電池用セルスタック

Q. 6 株式について

6.1 東京証券取引所に上場したのはいつですか?
A 1949年5月です。
6.2 証券コードはなんですか?
A 5332です。
6.3 TOTOの株主構成はどのようになっていますか?
A 株主・株式情報」をご覧ください。
株主・株式情報
6.4 平成28年3月期の配当額はいくらだったのですか?
A 「平成28年3月期」の配当額をご覧ください。
配当額
6.5 平成29年3月期の配当額はいくらを計画していますか?
A 「平成29年3月期」の配当額をご覧ください。
配当額
6.6 配当方針について教えてください。
A TOTOは、株主の皆様への利益還元を経営政策の重要な一つとしており、企業体質の強化と将来の事業展開を勘案した内部留保の充実、将来にわたる株主利益の確保と安定的な配当を基本方針としています。配当性向につきまして、当社では連結当期純利益の30%を目途とし、安定的な配当水準の維持に努めてまいります。
6.7 配当金の受取り方法は?
A 「株式事務手続きのご案内」の配当金をご覧ください。
配当金
6.8 取引の単位は何株でしょうか?
A 100株単位です。
6.9 株主優待制度はありますか?
A 3月末の株主(100株以上)の方を対象に実施しています。
詳しくは「株主優待制度」をご覧ください。
株主優待制度
6.10 名義書換代理人はどこですか?
A 三菱UFJ信託銀行です。詳しくは「株式事務手続きのご案内」をご覧ください。
株式事務手続きのご案内
6.11 株式の諸手続きについて知りたい場合、どうすればよいですか?
A 株式事務手続きのご案内」をご覧ください。
株式事務手続きのご案内
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