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※冊子(PDF)掲載個所の表示において、以下の略称を使用しています。
<レポート>:TOTOグループコーポレートレポート2016
<ビュー>:TOTOグループコーポレートビュー2016(PDFのみ)

一般標準開示項目

項目 内容 ホームページ掲載箇所 冊子(PDF)掲載箇所
戦略および分析
G4-1 組織の持続可能性の関連性と組織の持続性に取り組むための戦略に関する組織の最高意思決定者(CEO、会長またはそれに相当する上級幹部)の声明 トップコミットメント 〈レポート〉 P3-P4
〈ビュー〉  P3-P4
組織のプロフィール
G4-3 組織の名称 企業概要 〈レポート〉 P30
〈ビュー〉  P50
G4-4 主要なブランド、製品およびサービス 企業概要 -
G4-5 組織の本社の所在地 企業概要 〈レポート〉 P30
〈ビュー〉  P50
G4-6 組織が事業展開している国の数、および組織が重要な事業所を有している国、報告書中に掲載している持続可能性のテーマに特に関連のある国の名称 海外拠点 〈ビュー〉  P9-P10
G4-7 組織の所有形態や法人格の形態 企業概要 〈レポート〉 P30
〈ビュー〉  P50
G4-8 参入市場(地理的内訳、参入セクター、顧客および受益者の種類を含む) 海外拠点
企業概要
リモデル
技術・研究開発
〈レポート〉 P9-P13
〈ビュー〉  P9-P10
       P15-P24
G4-9 以下の項目を含む組織の規模
  • 総従業員数
  • 総事業所数
  • 純売上高(民間組織について)、純収入(公的組織について)
  • 株主資本および負債の内訳を示した総資本(民間組織について)
  • 提供する製品、サービスの量
企業概要
IR資料室
〈レポート〉 P7-P8
       P30
〈ビュー〉  P9-P10
       P43-P48
       P50
G4-10
  • 雇用契約別および男女別の総従業員数
  • 雇用の種類別、男女別の総正社員数
  • 従業員・派遣労働者別、男女別の総労働力
  • 地域別、男女別の総労働力
  • 組織の作業の相当部分を担う者が、法的に自営業者と認められる労働者であるか否か、従業員や請負労働者(請負業者の従業員とその派遣労働者を含む)以外の者であるか否か
  • 雇用者数の著しい変動(例えば観光業や農業における雇用の季節変動)
ダイバーシティの推進 〈ビュー〉  P41-P42
G4-11 団体交渉協定の対象となる全従業員の比率 有価証券報告書 -
G4-12 組織のサプライチェーン サプライヤーとともに 〈レポート〉 P27
G4-13 以下の項目を含む組織の規模、構造、所有形態またはサプライチェーンに関して、報告期間中に発生した重大な変更
  • 所在地または事業所の変更(施設の開設や閉鎖、拡張を含む)
  • 株式資本構造の変化、その他資本の形成、維持、変更手続きの実施による変化(民間組織の場合)
  • サプライヤーの所在地、サプライチェーンの構造、またはサプライヤーとの関係の変化(選択や終了を含む)
IRトピックス 〈ビュー〉  P43-P46
G4-14 組織が予防的アプローチや予防原則に取り組んでいるか否か、およびその取り組み方 リスクマネジメント 〈レポート〉 P23
〈ビュー〉  P37
G4-15 外部で作成された経済、環境、社会憲章、原則あるいはその他のイニシアティブで、組織が署名または支持したものの一覧 グローバルコンパクト 〈レポート〉 P23
G4-16 (企業団体など)団体や国内外の提言機関で、組織が次の項目に該当する位置付けにあるものについての会員資格の一覧
  • ガバナンス組織において役職を有しているもの
  • プロジェクトまたは委員会に参加しているもの
  • 通常の会員資格の義務を超える多額の資金提供を行っているもの
  • 会員資格を戦略的なものとして捉えているもの
- -
特定されたマテリアルな側面とバウンダリー
G4-17
  • 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっているすべての事業体の一覧
  • 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっている事業体のいずれかが報告書の掲載から外れていることはないかどうか
グループ拠点
有価証券報告書
〈ビュー〉  P9-P10
G4-18
  • 報告書の内容および側面のバウンダリーを確定するためのプロセス
  • 組織が「報告内容に関する原則」をどのように適用したかどうか
マテリアリティ(重要課題) 〈ビュー〉  P36
G4-19 報告書の内容を確定するためのプロセスで特定したすべてのマテリアルな側面の一覧 マテリアリティ(重要課題) 〈レポート〉 P23
〈ビュー〉  P36
G4-20 各マテリアルな側面について、組織内の側面のバウンダリーを以下の形で報告
  • 当該側面が組織内でマテリアルであるか否か
  • 当該側面が、組織内のすべての事業体(G4-17による)にとってマテリアルでない場合、以下のいずれかの方法で報告
    • G4-17の一覧に含まれており、その側面がマテリアルでない事業体または事業体グループの一覧
    • G4-17の一覧に含まれており、その側面がマテリアルである事業体または事業体グループの一覧
  • 組織内の側面のバウンダリーに関する具体的な制限事項
マテリアリティ(重要課題) -
G4-21 各マテリアルな側面について、組織外の側面のバウンダリーを以下の形で報告
  • 当該側面が組織外でマテリアルであるか否か
  • 当該側面が組織外でマテリアルである場合には、当該側面がマテリアルである事業体または事業体グループ、側面がマテリアルとされる理由となった要素を特定する。また、特定した事業体で当該側面がマテリアルである地理的所在地
  • 組織外の側面のバウンダリーに関する具体的な制限事項
マテリアリティ(重要課題) -
G4-22 過去の報告書で提供した情報を修正再記述する場合の影響および理由 各々の事象に対する補足説明など、必要に応じて記載 各々の事象に対する補足説明など、必要に応じて記載
G4-23 スコープおよび側面のバウンダリーについての過去の報告期間からの重要な変更 証券取引所開示書類 -
ステークホルダー・エンゲージメント
G4-24 組織がエンゲージメントしたステークホルダー・グループの一覧 CSRコミュニケーション
ステークホルダーダイアログ
第三者意見
TOTO水環境基金助成団体一覧
〈レポート〉 P29
       P30
G4-25 組織がエンゲージメントしたステークホルダーの特定および選定基準 TOTOグループ企業行動憲章
基金に応募したい
 市民団体・NPOの方へ
-
G4-26 ステークホルダー・エンゲージメントへの組織のアプローチ方法(種類別、ステークホルダー・グループ別のエンゲージメント頻度など)。また、エンゲージメントを特に報告書作成プロセスの一環として行ったものか否かの記述 ステークホルダーダイアログ
第三者意見
基金に応募したい市民団体・NPOの方へ
〈レポート〉 P29
       P30
G4-27 ステークホルダー・エンゲージメントにより提起された主なテーマや懸念、およびそれに対して組織がどう対応したか(報告を行って対応したものを含む)。また、主なテーマや懸念を提起したステークホルダー・グループ ステークホルダーダイアログ
第三者意見
-
報告書のプロフィール
G4-28 提供情報の報告期間(会計年度、暦年など) 報告範囲 〈レポート〉 P2
〈ビュー〉  P2
G4-29 最新の発行済報告書の日付(該当する場合) - 〈レポート〉 裏表紙
〈ビュー〉  裏表紙
G4-30 報告サイクル(年次、隔年など) 報告範囲 〈レポート〉 P2
〈ビュー〉  P2
G4-31 報告書またはその内容に関する質問の窓口 CSRお問い合わせ 〈レポート〉 裏表紙
〈ビュー〉  裏表紙
G4-32
  • 組織が選択した「準拠」のオプション
  • 選択したオプションのGRI内容索引
  • 報告書が外部保証を受けている場合、外部保証報告書の参照情報
本ページ -
G4-33
  • 報告書の外部保証に関する組織の方針および現在の実務慣行
  • サステナビリティ報告書に添付された保証報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲および基準
  • 組織と保証の提供者の関係
  • 最高ガバナンス組織や役員が、組織のサステナビリティ報告書の保証に関わっているか否か
第三者意見
2015年度データ集
〈レポート〉 P30
ガバナンス
G4-34 組織のガバナンス構造(最高ガバナンス組織の委員会を含む)。経済、環境、社会影響に関する意思決定の責任を負う委員会の特定 コーポレートガバナンス 〈レポート〉 P16
〈ビュー〉  P25-P35
倫理と誠実性
G4-56 組織の価値、理念および行動基準・規範(行動規範、倫理規定など) 理念体系 〈レポート〉 P1-P2 〈ビュー〉  P1-2

特定標準開示項目

項目 内容 ホームページ掲載箇所 冊子(PDF)掲載箇所
マネジメント手法の開示項目
G4-DMA
  • 側面がマテリアルである理由、当該側面をマテリアルと判断する要因となる影響
  • マテリアルな側面やその影響に関する組織のマネジメント方法
  • 次の事項を含むマネジメント手法の評価
    • マネジメント手法の有効性を評価する仕組み
    • マネジメント手法の評価結果
    • マネジメント手法に関連する調整
マテリアリティ(重要課題)
グローバル環境目標
水を大切に
温暖化を防ぐ
地域社会のために
〈レポート〉 P17-P18
〈ビュー〉  P38
環境
エネルギー
G4-EN3 組織内のエネルギー消費量 2015年度データ集
温暖化を防ぐ(ものづくり)
-
G4-EN5 エネルギー原単位 2015年度データ集) -
G4-EN8 水選別の総取水量 2015年度データ集
水を大切に(ものづくり)
-
G4-EN10 リサイクルおよびリユースした水の総量と比率 2015年度データ集
水を大切に(ものづくり)
〈レポート〉 P18
大気への排出
G4-EN15 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 2015年度データ集
温暖化を防ぐ(ものづくり)
〈ビュー〉  P39
G4-EN16 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 2015年度データ集
温暖化を防ぐ(ものづくり)
〈ビュー〉  P39
G4-EN17 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ3) 2015年度データ集
温暖化を防ぐ(商品)
温暖化を防ぐ(物流)
-
G4-EN18 温室効果ガス(GHG)排出原単位 2015年度データ集 -
G4-EN19 温室効果ガス(GHG)排出量の削減量 温暖化を防ぐ(商品)
温暖化を防ぐ(ものづくり)
温暖化を防ぐ(物流)
〈レポート〉 P18
〈ビュー〉  P39
製品およびサービス
G4-EN27 製品およびサービスによる環境影響緩和の程度 水を大切に(商品)
温暖化を防ぐ(商品)
〈レポート〉 p17
〈ビュー〉  P39-P40
社会
地域コミュニティ
G4-SO1 事業のうち、地域コミュニティとのエンゲージメント、影響評価、コミュニティ開発プログラムを実施したものの比率 水環境基金とは -
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