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人財の育成
TOTOグループでは真のグローバル企業へと進化するため、国内外で活躍できる人財の育成に取り組んでいます。
今まで力を入れていた階層別の育成を全世代チャレンジの風土醸成へと進化させ、社員一人一人が常に成長に向けて学ぶ風土を浸透させるための機会を提供しています。その結果として、グローバルに対応しうる強い人財づくりへとつなげていきます。

TOTOグループ人財育成体系図

TOTOグループ人財育成体系図

お互いに高めあう社員と会社づくりに向けて-意識調査

1992年より、全社員に向けての意識調査を開始しました。社員の声を通して、会社として目指す姿への現状把握や課題分析を行っています。同時に、調査結果を部門ごとに分析し、フィードバックすることで、社員も会社の方針を再認識し、業務を通して会社の目指す姿につながる行動変革に役立てています。

TOTOオンリーワン技術の継承と発展に向けて-スペシャリスト制度

TOTOのものづくりは高い技術によって支えられてきました。その技術を生み出す高度な研究者・技術者・技能者を「スペシャリスト」として認定することで、技能者としてのキャリアアップと次世代の育成を狙いとしています。これにより、技術・技能のさらなる深化や、ノウハウの蓄積・伝承を確かなものとし、ものづくりを通したTOTOグループの企業競争力の向上を目指しています。

TOTOらしいものづくりを支える「人づくり」

特に、技術者の「人づくり」においては、二代目の百木社長が残した「良き品物を作る前に良き人を作ること」の言葉を礎において活動しています。TOTOの商品づくりに必要な技術を体系化した「G-map(グランドマップ)」を作成し、これをもとに多様な施策を展開しています。G-mapでは、具体的な技術教育や技術力の評価ができるように、技術全体を「技術全体(システム設計)」、「構成要素技術」、「コアになる要素技術」、「共通的に必要な基盤技術」、「共通技術」、「製造プロセス技術」の6つのフィールドに分け、各々に階層的に細分化させた技術項目を置き、人づくりのツールとして使いやすいように工夫しています。現在取り組んでいる人づくりの施策は、主に「eラーニング」・「集合研修」・「OJT支援」の3つです。

ものづくり人財育成体系図

ものづくり人財育成体系図

G-map(グランドマップ)

G-map(グランドマップ)

1.eラーニングの充実

eラーニングは、社員が身近に受講できるようにシステムを整え、基礎的な技術知識や手法を中心に約60のコンテンツを揃えています。昨年、専門技術者の監修により全てのコンテンツの内容をより学びやすい内容に見直すと共に、各コンテンツの受講時間もピンポイント学習を可能とする短時間構成に変更するなど、社員がより利用しやすい環境づくりを進めています。

2. 実践型の集合研修

2015年度の集合研修は、29のテーマを実施し、延べ751人、386時間実施しました。特に力を入れている品質向上の研修では、「知ることと実際にできることは別物である」という考えから、座学主体の研修を、実践主体の研修へと軸足を移し、事前課題⇒集合研修⇒課題の実践⇒相談会⇒実践成果報告会という5つのステップを組み、研修で学んだことを確実に仕事で実践できるような取り組みを行っています。

3. 実践活動とOJTを支援する仕組み

人づくりの鍵はOJTにあるという考えのもと2つの取り組みを行っています。1つ目は、前述した実践型の集合研修では、参加者の上司に対して、研修前や課題実践中の研修参加者への動機付けや指導を、さらには実践成果報告会への参加を要請して部下の発表を聞いてもらい、今後の取り組みについて期待を伝えてもらう等の働きかけを行っています。2つ目は、専門性の高い技術や手法には、各事業部にキーマンを置き、このキーマンが所属する事業部内の社員をOJTするという仕組みを置いています。

販売戦略を実現する人財育成

販売部門では、環境変化を捉えながら販売戦略実現に向けた職種別・階層別育成体系を構築、推進してきました。2015年度には、将来のグローバル人財の創出と国内住設事業のさらなる強化を狙いに、特に「マネジメント人財の育成」「初級~中堅セールス人財の育成」「グループ会社である販売会社人財の育成」に注力しました。2015年度は、全体で1,600名(育成対象人数5,000名)に研修機会を提供しました。 OJTによる育成も同時に加速するために、個人のスキル状況を可視化した「個人レポート」や部門の人財スキルの状況をまとめた「組織レポート」の活用を引き続き強化します。 また、財務知識・独禁法を中心とした法関連知識・商品知識・国の政策知識等の教育を徹底しています。

販売部門全体の人財育成体系図

販売部門全体の人財育成体系図

1.マネジメント人財の育成

2001年度より新任所課長を1年間で育成するプログラムを開始し、2016年度からは部長に求められる能力も見据え、3年間の育成プログラムに変更しています。あわせて所課長候補の母集団形成の為に、30代を中心とした営業管理者候補の育成も並行して進めています。

2. 初級~中堅セールス人財の育成

2004年度より初級セールスを3年間で育成するプログラムを開始し、進化を繰り返しながら自律人財を早期育成しています。また中堅層は「個人レポート」と連動させた営業専門能力強化研修(46コース)を2015年度新規開講し、各個人の育成を後押ししています。営業専門能力強化研修は2015年度、約170名が受講しています。

初級~中堅セールス人財の育成1

初級~中堅セールス人財の育成2

3. グループ会社である販売会社人財の育成

TOTOグループとして国内住設事業をさらに強固にするために、それぞれのグループ販売会社で個別に実施していた研修の集約化を2012年度より加速させました。グループ販売会社合同で研修を実施することで、TOTOグループとしての意識が醸成され、またグループ販売会社の担当者同士の情報連携や相互刺激を通して人財育成の成果を高めています。2015年度は、部長支店長強化研修を新規に加え、約300名が受講しました。

社員一人ひとりの意識醸成に向けて-グローバルな人財

国内では、これまでマネジメント層に機会が集中していた海外派遣を、若手にも門戸を広げました。その一つとして、若いうちから海外経験を積み、その視点を今後の経営に活かすべく「海外インターンシップ制度」を導入しています。
海外グループ会社も一丸となって変革を起こすために、意識の共有を図っています。日本での海外幹部研修を幹部候補者へと範囲拡大しました。さらには一般社員層にも教育の幅を広げ、TOTOグループの経営理念の浸透や次世代の育成に取り組んでいきます。
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