人財の育成
TOTOグループでは働く全ての社員に充分な育成機会を提供する事で、多様で優秀な社員が集まる職場づくりを推進しています。
国内は新たに40代後半のミドル層に対し、研修と取締役・部門長への施策提言の機会を設け、意識改革に注力しました。また、海外についても部課長を対象にビジネススキルのインプットや経営課題を題材とした研修機会を設けています。国内外での育成体系を整備し、TOTOグループ全体にイキイキとチャレンジできる風土を醸成していきます。

TOTOグループ人財育成体系図

TOTOグループ人財育成体系図

お互いに高めあう社員と会社づくりに向けて-意識調査

1992年より、全社員に向けての意識調査を開始しました。社員の声を通して、会社として目指す姿への現状把握や課題分析を行っています。同時に、調査結果を部門ごとに分析し、フィードバックすることで、社員も会社の方針を再認識し、業務を通して会社の目指す姿につながる行動変革に役立てています。また2016年からは「企業理念の浸透」を目的に、海外グループ会社の管理職層へも展開し、グローバルでのより良い職場づくりにつなげています。

TOTOオンリーワン技術の継承と発展に向けて-スペシャリスト制度

TOTOのものづくりは高い技術によって支えられてきました。その技術を生み出す高度な研究者・技術者・技能者を「スペシャリスト」として認定することで、技能者としてのキャリアアップと次世代の育成を狙いとしています。これにより、技術・技能のさらなる深化や、ノウハウの蓄積・伝承を確かなものとし、ものづくりを通したTOTOグループの企業競争力の向上を目指しています。

TOTOらしいものづくりを支える「人づくり」

特に、技術者の「人づくり」においては、二代目の百木社長が残した「良き品物を作る前に良き人を作ること」の言葉を礎において活動しています。TOTOの商品づくりに必要な技術を体系化した技術マップを作成し、これをもとに多様な施策を展開しています。技術マップでは、具体的な技術教育や技術力の評価ができるように、技術全体を「技術全体(システム設計)」、「構成要素技術」、「コアになる要素技術」、「共通的に必要な基盤技術」、「共通技術」、「製造プロセス技術」の6つのフィールドに分け、各々に階層的に細分化させた技術項目を置き、人づくりのツールとして使いやすいように工夫しています。現在取り組んでいる人づくりの施策は、主に「eラーニング」・「集合研修」・「OJT支援」の3つです。

ものづくり人財育成体系図

ものづくり人財育成体系図

1.eラーニングの充実

eラーニングは、社員が身近に受講できるようにシステムを整え、基礎的な技術知識や手法を中心に約60のコンテンツを揃えています。昨年、専門技術者の監修により全てのコンテンツの内容をより学びやすい内容に見直すと共に、各コンテンツの受講時間もピンポイント学習を可能とする短時間構成に変更するなど、社員がより利用しやすい環境づくりを進めています。

2. 実践型の集合研修

2016年度の集合研修は、28のテーマを実施し、延べ703人、375時間実施しました。特に力を入れている品質向上の研修では、「知ることと実際にできることは別物である」という考えから、座学主体の研修を、実践主体の研修へと軸足を移し、事前課題⇒集合研修⇒課題の実践⇒相談会⇒実践成果報告会という5つのステップを組み、研修で学んだことを確実に仕事で実践できるような取り組みを行っています。

3. 実践活動とOJTを支援する仕組み

人づくりの鍵はOJTにあるという考えのもと2つの取り組みを行っています。1つ目は、前述した実践型の集合研修では、参加者の上司に対して、研修前や課題実践中の研修参加者への動機付けや指導を、さらには実践成果報告会への参加を要請して部下の発表を聞いてもらい、今後の取り組みについて期待を伝えてもらう等の働きかけを行っています。2つ目は、専門性の高い技術や手法には、各事業部にキーマンを置き、このキーマンが所属する事業部内の社員をOJTするという仕組みを置いています。

販売戦略を実現する人財育成

販売部門では環境変化を捉えながら販売戦略に基づいた必要スキル向上のために、職種別・階層別の育成体系を構築し推進しています。
2016年度には、将来のグローバル人財の創出と日本住設事業の更なる強化を狙い、組織の風土改革・人財の意識改革、またその強化のため、特に「マネジメント層」「初級から中堅層」「販売系グループ会社(販社)」の育成に注力しました。
2016年度は育成対象約5000人のうち30%強の約1600人に対し、直接的な研修参加の機会を提供しました。
評価・研修・OJTを連動させるための個人スキルを可視化した「個人レポート」や、部門内人財のスキル状況をまとめた「組織レポート」を作成・活用しています。また、商品知識だけでなく、財務・法関連・国策等の基本的な知識を確実に身に付けるための教育も徹底して行なっています。

販売部門全体の人材育成体系図

販売部門全体の人材育成体系図

1.マネジメント人財の育成

2001年度より1年間の新任所課長育成を行なって参りましたが、将来、部長人財として活躍できうる人財を育成することを見据え、2016年度からは3年間の育成プログラムを開始いたしました。
また、あわせて管理職が担える人財を早期に育成するために若手を中心とした「所課長候補」の育成にも注力をしています。

2. 初級から中堅人財の育成

TOTOグループ全体で行なっている「初級層を3年間で育成するプログラム」に、セールスとして必要な知識・スキルを付加した内容の育成プログラムを2004年より導入し、環境や戦略等に基づき、現在まで進化しながら継続実施しています。
中堅層に対しては、「個人レポート」と連動した営業スキル強化のための研修を実施し、セールスの能力向上につとめています。
また、専門業務であるショールームアドバイザーの教育にも注力し、入社時の接客マナー・商品知識習得のための研修や中堅層のリフォーム知識習得のための研修等も実施し、お客様のご要望にお応えできるショールームアドバイザー人財を育成しています。

初級~中堅セールス人財の育成1

初級~中堅セールス人財の育成2

3. 販売系グループ会社(販社)人財の育成

TOTOグループとして日本住設事業を更に強固なものにするために、それぞれの会社で個別に行なっていた研修を2012年度より集約して実施しています。
全国の販売系グループ会社(販社)合同で研修等を行なうことにより、TOTOグループの一員であるという意識が醸成されるばかりでなく、求める人財像の統一化や受講者同士の情報交換・相互刺激等、大きな成果に繋がっています。
2016年度は、初級層から部長・支店長までを対象とし、約500名に研修の機会を提供しました。

社員一人ひとりの意識醸成に向けて-グローバルな人財

国内では、マネジメント層に海外派遣の機会が集中していましたが、グローバル視点で判断できる人財の早期育成をねらいとして、出向者を若手から公募する制度を実施しました。
海外では、海外グループ会社のキーマンである部課長に育成の機会を提供するために、中国およびアジアにおいて研修を実施しています。
育成体系が整いつつある中国については、2015年より、9拠点の部課長層を対象に幹部研修を実施しています。会社・職種の異なるメンバーで経営課題に取り組むことで、事業全体を俯瞰する視点の醸成を行いました。また、本社社長からの講評を行うことで、理念共有を一層推進しています。
アジアでは、活躍する現地幹部の力を高めるため、ベトナムやタイでビジネススキルの研修を開始しました。
今後もグローバルでの企業理念の浸透や、多様な人財育成に向けた機会を提供していきます。
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